ブラックリストでもお金借りれる？自己破産した後に今すぐお金が必要

ブラックリストと呼ばれるものが出てきますが、一般的なイメージとしては黒い紙に名前が書かれているものになるでしょう。そのブラックリストとは、少し危険なイメージがあるためあまり考慮されていませんが、それを所有している人は金融保証会社になります。

つまり、ブラックリストに書かれている情報は、外部に必ずもらさないようにしなければならない機密情報になります。そのため、一般の人はそれを見ることが出来ないのが特徴です。

ただ、厳密にいえば本当にブラックリストと呼ばれるものがあるわけではなく、信用情報会社が所有しているリストのことを別名ブラックリストと呼んでいるだけです。ほとんどの場合データ化されており、パソコンで暗証番号を入力し厳重なsecurityがかけられたリストがあり、そこに名前が載っているとお金を借りることができないことになります。

これを順番に説明していくと、まずどこかの金融機関からお金を借りた場合、返済日が決められていますがその返済日までにほとんどの人は返済するようになっています。

ところが、何らかの事情により返済できなかった場合は滞納になってしまいます。滞納するときは、損害金を支払わなければならないため余分にお金を返済することになるでしょう。

では、一回だけ滞納しただけでブラックリストに名前が入るかといえばそのようなことはありません。なぜなら、返済できる可能性があるからです。十分に気をつけていたつもりでも、銀行に入っていたお金が一部引き落としなどでなくなっており金融機関から引き落とす日にはお金が十分に足りないようなこともあります。もう少しいておけば問題ない話しですが、うっかり忘れてしまうこともあるでしょう。

このよう全員をブラックリストに入れていたとすれば、あまりにも厳しすぎますし、そこまで厳しくすると金融機関の方でお金を借りる人がいなくなってしまいます。それと同時に、一回の滞納程度では完全に信頼関係が失われたとは言えませんので、特にブラックリストに入ることはありません。

ところが、3カ月も続けて滞納した場合にはいよいよブラックリストに名前が載ると考えた方がよいです。日本には仏の顔も3度までと呼ばれる言葉がありますが、2回目までは許せても3度目を許せないと考えている金融機関は多いです。

常識的に考えても、2回までの滞納なら待つけども3回目の滞納が許せないと判断するところが多いことになります。基本的に3回滞納した人は4回目も滞納することになりますので、金融機関の方もそのまま指をくわえて見ているわけではありません。

このように、キャッシングも3カ月続けて滞納してしまうとブラックに登録されて以降その会社からお金を借りることができなくなります。信頼関係をすでに失っているわけですから、当然そのような結末になるでしょう。では、ほかの会社からお金の借りる場合どのような仕組みになっているかといえば、ブラックリストの情報は情報信用会社が所有しているものです。なぜ情報信用会社がそのような情報をもっているかといえば、そもそも金融機関の審査をするのが情報信用会社だからです。

ほかの銀行でお金を借りる場合には、情報信用会社が再び審査をすることになりますが情報信用会社が情報を見たとき過去にブラックリストに名前が掲載されていれば当然その人にお金を貸すことはありません。

そのため、まだお金を借りたことがない金融機関だから問題ないだろうと考えていても、実際には大きな問題になっていることに気がつくべきです。つまり、金融機関はそれぞれつながりがありませんが、情報信用会社の情報をもとにして回っていると考えるべきです。

ほかには、債務整理をした場合などもやはりブラックリストに名前が掲載されてしまいますので、注意をしなければなりません。自己破産は債務整理の一種ですが自己破産をすれば一番厳しい制裁を受けることになり10年以上はブラックリストから名前が消えることはありません。そもそも、任意整理や個人再生の場合には全額とはいませんがお金を返済しているわけです。

これに対して、自己破産の場合にはお金を返済せずそのまま踏み倒すことになるわけですので当然罪は重いわけです。ちなみに、任意整理や個人再生の場合に関しては7年程度で解除されることがほとんどです。つまり、ブラックリストから7年も経過すれば名前が消えることになります。そうすると、それ以降ブラックリストを閲覧したとしても、その人の名前はなくなるため、結果的にお金を借りることができるようになります。

キャッシングをする場合、どの段階で自分の名前が消えているかなかなかわかりにくいですので、この場合には自分で調べるしか方法はありません。もちろんそのまま審査をしてもよいですが、一度落ちてしまうとほかの所からもしばらくはお金の借り入れができないため自分で調べておくことが大事になります。調べ方ですが、情報信用会社に問い合わせる必要があります。情報信用会社に問い合わせる時には、1000円のお金が必要になりますので注意しましょう。